横浜市にある医療法人社団予防会　横浜クリニック　性病診断、 エイズ検査（ＨＩＶ）性感染症検査を実施しています。 診療科目　泌尿器科・婦人科・性感染症内科

３月より医療法人社団予防会　新宿クリニックと横浜クリニックの両診療所窓口にて東北地方太平洋沖地震の被災者を支援するための募金箱の設置を行って参りました。

多数の受診者様から温かいご支援とご協力をいただきました。

義援金の総額15,331円は、弊社団を通して、日本赤十字社に寄付致しました。

義援金をお寄せいただきました皆様には、心からお礼申し上げます。

医療法人社団　予防会

7/30（土）はスタッフ研修の為、１７：００までの受付とさせて頂きます。

●検査結果の受け取りや、確認をお急ぎになる受診者様には、検査項目によりましては結果報告日を早めたり、検査結果をＨＰで確認する事もできます。

詳しくはスタッフまでお問い合わせ下さい。

御迷惑をお掛けする場合もあるかと思いますが、何卒ご理解のうえご了承のほどよろしくお願い申し上げます。

国連のエイズ対策に関するハイレベル会合は１０日、エイズウイルス（ＨＩＶ）に感染している妊婦の出産時に胎児が感染する「母子感染」を１５年までに撲滅することを盛り込んだ政治宣言を採択、閉幕した。

　ハイレベル会合はエイズの初報告から３０年を機にニューヨークの国連本部で８日から開かれた。宣言は１５年までの目標として、母子感染撲滅に加え▽性交渉や薬物使用者の注射器による感染を半減させる▽ＨＩＶを減少させる抗レトロウイルス治療を受けられる人口を１５００万人に増やすことを設定した。

　宣言は、０１年のエイズ特別総会で採択された「誓約宣言」以降の各国の取り組みで、（１）３０カ国以上で新規感染者数が２５％以上減少した（２）抗ウイルス治療を６００万人以上に実施した（３）エイズ対策費が０１年の１８億ドルから、１０年には１６０億ドルに大幅に増えたことなどを評価した。

　国連合同エイズ計画（ＵＮＡＩＤＳ）によると、ＨＩＶ感染者総数は推計３３３０万人（０９年）。年間の新規感染者数は２６０万人（０９年）で、９９年（３１０万人）から２割近く減少した。

　　　　　　　　　　　　　　　（2011.06.11　毎日新聞）

昨年１年間に新たに報告されたエイズ患者は前年より３８人多い４６９人で、過去最多だったことが厚生労働省のまとめで分かった。新たにエイズウイルス（ＨＩＶ）感染が判明した人は１０７５人と前年より５４人増え過去３番目に多かった。

　一方、保健所などでＨＩＶ検査を受けた人は２年連続で減少。厚労省は「診断時には既に発症している人が約３割を占め、早期発見のための検査が十分浸透していない」と説明し、６月１日から始まる検査普及週間にあわせＰＲを強化する。

　同省によると、新規患者の感染経路は同性間性的接触が約半数、異性間性的接触が約３割を占め、年齢別では３０代が最も多い。地域別では、関東・甲信越と近畿地方で約６割を占めるが、東海地方は前年比２１人増の７５人、中国・四国地方は１７人増の３４人で前年の２倍に達するなど、地方への広がりがみられるという。

　　　　　　　　　　　　　　　（2011.05.24　毎日新聞）

被害を受けられた皆さまに心よりお見舞い申し上げるとともに、一人でも多くの人命が救助されること、また二次被害が最小限に抑えられることを心から祈っております。

私共としましても、出来うる限りの復興支援を行って参ります。


一人でも多くの方のご無事と、一日も早い復旧、復興を心から お祈り申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　　　　予防会　横浜クリニック

本日3/15(火)より　通常時間にて診療をさせて頂きます。

診察中の停電等でご迷惑をお掛けする場合もあるかと思いますが、何卒ご理解のうえご了承のほどよろしくお願い致します。
　　　　　　　　　　　　　横浜クリニック　スタッフ一同

エイズウイルス（ＨＩＶ）の感染に気づかないまま発症した新たな患者は２０１０年に、過去最多の４５３人（速報値）だったと、厚生労働省のエイズ動向委員会が７日、発表した。前年より２２人増えた。症状が出ていないＨＩＶ感染者も合わせると過去２番目に多い１５０３人で、感染者、患者ともに増加傾向が続いている。

　新たな患者は０６年に４００人を超えてからは、毎年増え続けている。患者のうち男性は４３５人、女性は１８人だった。年代別では、３０代が最も多く、４０歳以上は半数以上を占める。直近の１０〜１２月の患者と感染者の合計は４２２人で過去の四半期の中で最も多かった。一方、保健所などで行われた検査や相談は前年より大幅に減っている。

　ＨＩＶは早期に感染が分かれば、多くは薬剤治療で発症を抑えられる。患者の増加は、感染に気づかず治療を受けなかったことが、原因とみられている。動向委員会の岩本愛吉東京大医科研教授は「関心は薄れつつあるが、早期治療につながる検査を積極的に受けて欲しい」と話す。

　　　　　　　　　　　　　　　（2011.02.07　朝日新聞）

日本における急性Ｂ型肝炎の現状
　かつては母子感染がほとんどだった日本のＢ型肝炎。最近は性行為などで欧米型のＢ型肝炎ウイルス（ＨＢＶ）に感染するケースが増えている。欧米型のＨＢＶは慢性化する可能性があり、感染によって肝硬変や肝臓がんとなるリスクもある。現在の日本の肝炎対策では欧米型のＨＢＶの感染予防は難しいだけに、対策の見直しを求める声も上がっている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（平沢裕子）

　◆大都市圏で増加

　ＨＢＶは感染者の血液や体液を介して感染する。感染時期や感染時の健康状態によって、一過性に発症する急性肝炎と持続感染による慢性肝炎とに分かれる。慢性肝炎は症状がなく自覚しない人が多いが、中には肝硬変、肝臓がんと病気が進む人もいる。

　感染原因は、乳児期にはＨＢＶに感染した母親の産道を通ることなどによる母子感染、成人では性行為による感染が多い。

　ＨＢＶにはＡからＪまで１０の遺伝子型があることが確認されている。従来の日本に多いのが遺伝子型ＢやＣで、乳児期の感染で慢性化するものの、成人後の感染では急性肝炎を経て自然治癒（少量のウイルスは残留）するか、症状がないままウイルスが排除されるかで、慢性化することはほとんどなかった。

　一方、欧米に多いのが遺伝子型Ａで、成人後の感染でも約１０％が慢性化する。

　国立国際医療研究センター肝炎・免疫研究センター（千葉県市川市）の溝上雅史センター長らが平成１２年と１８年、慢性肝炎患者のＨＢＶの遺伝子型を分析したところ、欧米に多い遺伝子型ＡのＨＢＶが１２年に１２人（対象者の１・７％）、１８年には４４人（同３・５％）確認された。

　溝上センター長は「まだ少ないとはいえ、本来は日本に存在しない欧米型のＨＢＶの感染者が日本でも明らかに増えてきている。主に性行為による感染とみられ、関東、東海、近畿の大都市圏で若年層を中心に急増している」と指摘する。

　◆ワクチン接種も

　成人後の感染は性行為のほか、持続感染者の血液が付着したカミソリやピアスの穴開け器具を別の人が使うことでも起こる。従来の日本に多い遺伝子型のＨＢＶは、たとえ感染しても慢性化しないことから成人後の感染をそれほど気にする必要がなかった。このため日本では母子感染対策に重点が置かれ、高い成果を上げてきた。

　しかし、欧米型のＨＢＶは成人後の感染でも慢性化のリスクがあり、従来の母子感染対策だけでは感染の広がりを防ぐのは難しい。海外では感染予防のためＢ型肝炎ワクチンを小児に投与する国が多い。日本では医療従事者へのワクチン接種は行われているが、小児への投与は特に推奨されていない。

　溝上センター長は「ＨＢＶが性行為などで感染する可能性があることを多くの人が知る必要がある。がん予防という意味ではＢ型肝炎ワクチンは子宮頸がんワクチンと同じ。今後は思春期前の子供への接種を検討することも必要ではないか」と話している。

　≪肝炎対策≫

　肝炎は肝臓の細胞が破壊されている状態で、日本では７割がＣ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）、２割がＨＢＶに感染することで発症している。肝臓は予備能力が高く、慢性肝炎や肝硬変になっても自覚症状が出ないことが多い。国は平成２０年度から肝炎ウイルス検査の促進や肝炎に関する正しい知識の普及などを盛り込んだ肝炎対策を進めている。ただ、ウイルス検査を受ける人がそれほど多くないことに加え、検査で陽性でも適切な治療につながらなかったり、治療を始めても途中でやめてしまったりする人もいるなど課題は多い。

　　　　　　　　　　　　　　　（2011.1.11　産経新聞）

明けましておめでとう御座います。

謹んで新年のお喜びを申し上げます。

旧年中は、弊クリニックに格別のお引き立てを賜り厚くお礼申し上げます。

本年もよりよい医療サービスの向上を目指し、一層励んでいく所存でございます。

本年も 予防会 横浜クリニック を何卒、宜しくお願い申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　横浜クリニック　スタッフ一同

本年の受付は12/28で終了させて頂きました。

当クリニックをご利用頂きスタッフ一同心よりお礼申し上げます。
来る年も変わらぬご愛顧のほどよろしくお願い申し上げます。

なお、年始は１月４日(火)より通常時間にて受付をさせて頂きます。

財団法人エイズ予防財団・日本エイズストップ基金募金活動へのご協力ありがとうございました。
当クリニックの受付に設置しています募金箱から１２月１日の世界エイズデーに合わせ、１年間の募金集計￥２，９５９をエイズ基金へ寄付致しました。
患者・感染者への社会支援やエイズ予防に関する啓発普及などに役立てられます。
今後も患者・感染者の方々への理解を深め、エイズを正しく知り予防する為に、来年の世界エイズデーに向け募金を続けてまいります。今後ともご協力をよろしくお願い致します。

年末年始のお休み　　１２月２９日(水)〜１月３日(月)

年末検査最終受付　　１２月２８日(火)

　　　12月29日(水) 13：00まで 結果報告書のお受取のみできます。

年始検査受付開始日　１月　４日(火)　・・・　通常受付時間

大変ご迷惑をお掛け致しますが、ご了承のうえ
日程・お時間に注意してお越し下さい。

日本でエイズウイルス（ＨＩＶ）の感染者、患者が増え続けている。世界では減る傾向にあるのとは対照的だ。厚生労働省のエイズ動向委員会は２９日、今年７〜９月に新たに計３６８人が報告され、前年同期を上回ったと発表した。これまで感染から１０年は発症しない人が多いといわれてきたが、近年、数年で治療が必要になる新タイプのウイルスが国内外で増加、専門医は「早く感染に気づき、治療開始を」と呼びかけている。

　動向委員会委員長の岩本愛吉東大医科研教授は「新規報告の３割が、症状が出て初めて感染がわかった患者という点が一番気になる。発症前に治療すれば何十年も普通の生活ができるだけに、早期発見して欲しい」と強調した。

　国連合同エイズ計画が２３日に発表した報告書によると、過去１０年間で世界のＨＩＶの新規感染者は約２０％減少した。しかし、日本を含めた東アジアでは増加した。関心の低さが一因とみられている。

　保健所などでの検査、相談件数は２００７、０８年に２０万件を超えたが、０９年は新型の豚インフルエンザへの対応に保健所が追われたほか、関心が移ったことなどから１９万件台に減少。今年は、昨年をさらに下回りそうだ。

　さらに気になるデータがある。短期間で発症するウイルスが国内外で報告されている。

　国際医療研究センター戸山病院の岡慎一エイズ治療・研究開発センター長が急性感染が確認された８３人を調べると、３年後に治療が必要になった人が８割以上いた。「免疫から逃れるウイルスが増え、間違いなく発症がどんどん早くなっている」

　早く治療を始めた感染者の方が、死亡率が低いという結果が海外で出ている。１２月にエイズの「治療の手引き」改訂版をとりまとめる木村哲・東京逓信病院長は「一番大きな変更点は、より早期発見、早期治療の重要性が強調される点」と話す。

　エイズ治療薬は２０種類を超え、複数の薬を組み合わせてのむ「多剤併用療法（ＡＲＴ）」により、発症前に治療を始めれば約４０年発症しないと考えられるようになってきた。ただし、どんな薬にも、効かない耐性ＨＩＶが必ず登場する。

　注目されているのは、０７年に発売が始まった「ダルナビル（一般名）」だ。従来の薬は標的が一つだったが、ダルナビルは標的が二つ。標的の片方が変異を起こして薬の攻撃を逃れても、もう一つ標的が残り、耐性が起きにくい。開発した満屋裕明・熊本大教授は「いわば二刀流の薬」と話している。

　今年７月、約９００人の女性が参加した南アフリカでの臨床試験の結果が注目を集めた。エイズ治療薬（濃度１％）入りのジェルを性行為の前と後の１２時間以内に女性の体に塗ると、感染が約４０〜５５％減ったという。

　　　　　　　　　　　　　　　（2010.11.30　朝日新聞）

下痢や嘔吐を繰り返す感染性胃腸炎の患者が急増し、流行期を迎えたことが、国立感染症研究所の調査でわかった。

ノロウイルスが主な原因とみて、手洗いなどの徹底を呼びかけている。

　全国約３０００の小児科から報告された感染性胃腸炎の患者数（今月８〜１４日）は、１医療機関当たり７・７人。前週の５・３１人から約１・５倍に増え、４週連続の増加となった。昨年同時期の３倍以上で、過去１０年では大流行した２００６年に次いで多い。患者は、７歳以下が７割以上を占めている。都道府県別では、大分、山形、新潟の順に多く、佐賀を除く４６都道府県で前週より増えた。

　ノロウイルスは例年１２月に感染のピークを迎える。同研究所感染症情報センターの安井良則主任研究官によると、感染予防で最も重要なのは、せっけんによる手洗いだという。「吐いた物や下痢便には大量のウイルスが含まれ、子どもの間で簡単に感染が広がる。症状が出たら保育園や学校を休んでほしい」と話している。

　　　　　　　　　　　　　　　（2010.11.25　読売新聞）

横浜クリニックでは１０/２１（木）からクレジットカードでも決済ができるようになります。
ご利用できるカード会社は VISA ，MASTER ，JCB ，DC （三菱UFJニコス），UC ，アメリカン・エキスプレス ，ダイナース， ディスカバーカード です。

ご希望の方はお会計時にスタッフまでお申し付けください。

10/13より今年のインフルエンザワクチン接種を開始いたしました。

これからのシーズンのインフルエンザ予防の為にワクチンの接種をお勧めしています。

今年は通常の季節性インフルエンザワクチンに加え、新型インフルエンザに対するワクチンも含まれています。

インフルエンザワクチン接種の受付時間は診察時間と異なります。
下記時間にてインフルエンザワクチンの接種受付を行っています。
ご予約などは必要御座いません。

【 インフルエンザワクチン接種受付時間 】
　　　　 AM　10：30　〜　12：45
　　平日PM　14：30　〜　17：30
　　土曜PM　14：00　〜　16：30

通常、インターネットや電話でお申し込みを受け付けている郵送キットを、
クリニックの受付窓口でも 販売いたします。

忙しくて次回の来院検査が難しい方や、パートナーの検査などにご利用ください。

詳しくは、院内の案内掲示をご覧ください。

厚生労働省のエイズ動向委員会は１３日、今年４〜６月に国内で新たに報告されたエイズ患者は1〜３月よりも３５人多く、過去最多の１２９人だったと発表した。新たなエイズウイルス（ＨＩＶ）感染者数も前期から３６人増えて２６３人だった。
　一方で検査を受ける人は減った。保健所などでの検査件数は前年同期比５３４３件減の３万１６９１件だった。

私どものクリニック名を使用している、『偽造した検査証明書』が出回っている事が発覚しました。
（画像を参照ください）

当クリニックの検査報告書はカラー印刷を施し、コピー機やスキャナーでの読み取り防止機能がある専用用紙にて発行しています。
画像に有ります様な表計算ソフトで作成を行ったような書式では御座いません。
（*　当クリニックが判定をお手伝いしております郵送検査事業主様の御報告書 [検査結果問い合わせ画面] とも異なっています。）

御手持ちの検査報告書にご不審な箇所がございましたら、ご照会くださいませ。

また、確かな検査結果をお伝えする為に、法人様用の検査結果照会システムが御座います。
検査受付日の翌日より検査結果や受診履歴をご確認頂けます。

詳しくはお問合せ下さい。
03-3363-3503

主に母乳を介して乳児に感染し、九州に多い成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）のウイルス感染者が、関東地方では２０年近くで１．５倍に増えるなど全国に広がっていることが、厚生労働省研究班の調査でわかった。妊婦の感染を調べる血液検査が徹底されていない実態も判明。研究班は、感染の根絶には全国的な検査の徹底が必要との提言をまとめた。

　ＡＴＬは母乳や精液に含まれるウイルスで感染する。生涯発症率は約５％と低いが、根治は困難。感染していれば母乳をやめて人工乳にするのが最も効果的とされる。

　厚労省の研究班（主任研究者、山口一成・国立感染症研究所客員研究員）は２００６〜０７年、献血した１６〜６５歳の男女の血液から推計。全国の感染者は１０７万９千人で、１９９０年比で１１万４千人減ったが、首都圏では増えていた。人の移動が原因とみられる。

　調査の地域分けの違いで単純に比較はできないが、関東は１９万人で６万２千人増、中国・四国でも増えていた。９０年は九州・沖縄の感染者が全体の５０．９％を占めていたが、今回４５．７％まで低下。関東は１０．８％から１７．７％と増えた。近畿は１７．０％から１５．９％、北陸・東海は６．９％から７．６％だった。

　　　　　◇

　成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）　ＨＴＬＶ―１というウイルスの感染が原因で起きる血液のがん。感染から５０年ほどたってから発症する。抗がん剤治療や骨髄移植が行われるが、ウイルスの増殖を抑える効果的な方法がなく根治が難しい。このウイルスは、難病の脊髄（せきずい）症（ＨＡＭ）も引き起こす。感染した母親が４カ月以上母乳で育てた場合の乳児への感染率は１５〜２０％とされる。前宮城県知事の浅野史郎さんが昨年６月に緊急入院したことで関心が集まった。

　　　　　　　　　　　（2010.4.19　 朝日新聞から抜粋）

当クリニックでも成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）のウイルス抗体の検査ができます。詳しくはスタッフまでお尋ねください。

患者様が増えている事から、スタッフ増員のためお手伝い頂ける方を募集しています。

募集職種　臨床検査技師・看護師（正・准　問いません）
就業地　新宿クリニック　（東京都新宿区新宿3-22-11）

採血が得意な方、採血技量の上達を望まれている方を歓迎いたします。

ご応募希望の方は予防会　採用担当までお問い合わせ下さい。

TEL 03-3363-3503

当クリニックにて受診した検査結果報告書を、予防会 新宿クリニックにて受取る事が出来ます。
＊引換券、若しくは診察券をお持ちください。
http://www.hayakawa-clinic.net/

治療が必要な場合は、そのままお薬の処方もできます。
ご希望の方は事前に受付の際にお申し付け下さい。

詳細はスタッフまでお問合わせください。

検査結果をすぐに知りたい方や治療後の再検査にお勧めです。
クラミジア迅速検査料金　　　￥３，５００
または、クラミジア検査を含む検査セットに
プラス￥１，０００-で承ります。
迅速検査の受付時間　　平日　17：00　　土曜日　16：00　迄
ご希望の方はお気軽にお尋ね下さい。

国内で年間約３５００人の女性の死因となっている子宮頸（けい）がんを予防するワクチンが、２９日に開かれる厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の薬事分科会で承認される見通しとなった。頸がんはヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が原因。感染前のワクチン接種によって、頸がんの原因の約７割を占めるＨＰＶの感染予防が期待できる。女性にとっては朗報であると同時に、接種開始年齢や費用など解決すべき課題も多い。

　◆唯一予防が可能　　子宮頸がんは世界で年間約５０万人が発症し、約２７万人が死亡している。女性のがんとしては乳がんに次いで２番目に多い。国内でも年間１万人以上が発症し、約３５００人が死亡していると推計される。３０代後半から４０代に多いが、最近は感染原因である性交渉の低年齢化などが影響し、２０〜３０代の若い患者が増えている。

　ワクチンによる予防手段があるため「予防できる唯一のがん」と言われ、有効性は１０〜２０年継続するという。自治医大さいたま医療センター産婦人科の今野良教授によると、１２歳の女児全員が接種すれば、頸がんにかかる人を７３・１％減らせる。死亡者も７３・２％減ると推計される。

　◆接種開始年齢は？　　２００６年６月に米国で初めて承認されて以降、欧米や豪州、カナダなど世界１００カ国以上で使われている子宮頸がんワクチン。今回、承認される見通しの英系製薬会社、グラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」と、米製薬会社、メルク社の「ガーダシル」（承認申請中）の２種類がある。多くの国では１２歳を中心に９〜１４歳で接種が開始され、学校や医療機関で接種が行われている。２６歳までが対象だが、それ以降の年齢でも有効との報告もある。

　国内では小児科や産婦人科などでの接種が想定されており、日本産科婦人科学会や日本小児科学会などが合同で１１〜１４歳の女児を接種対象として推奨することを検討している。ただ、思春期を迎える女児が女性の成長と健康について、きちんと理解できるような配慮が求められる。

　◆公費で負担を　　深刻な問題ながら予防への関心が低いため、検診の受診率が約２０％と低迷し、対策の遅れが指摘されている子宮頸がん。ワクチンの普及は、発症者を劇的に抑える可能性を秘めている。ただ、普及には費用の問題が深くかかわってくる。承認されれば年内にも発売される見通しだが、厚生労働省は接種費用をどうするのか決めていない。

　ワクチンは３回の接種が必要。全額自己負担だと３万〜４万円かかるという。筑波大の吉川裕之教授（婦人周産期医学）によると、欧州や豪州、カナダなど２６カ国では全額公費負担または補助が行われており、接種率が９割に上る国もある。吉川教授は「若くして子宮頸がんになり、子供を授かる前に子宮を取ったり、幼い子供を残して死んでいく女性が増えている。費用負担の問題は日本が女性と子供を大切にする国であるかどうかの試金石になる」と指摘している。

　　　　　　　　　　　　　　　（2009.9.28　産経新聞）

3月11日から毎週水曜日、予防会　新宿クリニックにて泌尿器科専門の男性医師による診察を受け付けております。
医師が親身になってご相談に応じます。
ご来院の際は、お気軽にご相談下さい。

◆受付時間
　　10：30〜12：45　　　　　14：30〜18：00

◆お問い合わせ先
　　予防会　新宿クリニック　03-5360-6024

母乳を通じて母子感染し、白血病などを引き起こす危険性のあるウイルスの感染者が都市部で増加していることが２１日、分かった。厚生労働省研究班が行った約２０年ぶりの調査で、関東の感染者は１・４倍、中部は１・５倍に増加。従来多かった九州・沖縄では減少している。局地的な感染が多く、全国的な対策が取られてこなかった。交通手段の発達で感染地域が拡大したとみられ、研究班はガイドラインの作成に乗り出した。

　ウイルスは「成人Ｔ細胞白血病ウイルス（ＨＴＬＶ−１）」と呼ばれ、感染すると５０年前後の潜伏期間を経て、３〜５％の人が白血病を発症するとされる。毎年約１千人が発症しているとみられ、発症すると半分近い人が１年以内に命を落とす。前宮城県知事の浅野史郎さん（６１）が６月に発症を発表し、関心を集めた。

　■成人Ｔ細胞白血病　同名のウイルスが原因で発症する白血病。ウイルスが血液内の白血球（リンパ球）に感染すると、異常を起こした細胞の増殖が止まらなくなり、抵抗力が落ちてさまざまな合併症を併発する。治療は無菌室などで慎重に進められ、抗がん剤治療や骨髄移植などが行われるが、薬への耐性が強いため再発しやすいとされる。現在、白血病で死亡する人は国内で年間６千人以上とされるが、うち２割近くをこの病気が占める。

　　　　　　　　　　　　（2009.08.21　産経新聞　抜粋）

検診でほぼ１００％予防できる子宮頸（けい）がん。米国では検診受診率が８０％を超え発症や死亡が減っているが、日本では２４％にとどまり、年間２５００人が亡くなっている。特に若い世代の受診率が低く、厚生労働省は受診率アップを目指し、対象年齢の女性に検診の無料クーポン券を配布する。専門医は「検診が自分の命を守るのに有効なことを知ってほしい」と呼びかけている。

■検診で必ず発見

　子宮頸がんは子宮の入り口（頸部）にできるがんで、性交渉によってＨＰＶ（ヒト・パピローマウイルス）に感染することが原因で起こる。ＨＰＶはありふれたウイルスで性交渉があれば誰でも感染の可能性がある。感染しても多くの人は自分の免疫力でウイルスを排除できるが、約１割がウイルスを排除できずに感染が持続し、さらにその中からがんに進行する人がいる。

　ただ、感染からがんに進行するまでには５〜１０年以上かかり、がんになる前に細胞が変形する「異形成」という状態になるため、定期的な検診でがんになる前に必ず発見・治療できる。

　自治医大附属さいたま医療センター産婦人科の今野良教授は「子宮頸がん検診は世界で最も普及し、効果が評価されている。先進国のほとんどで検診受診率が６０〜８０％と高いのに対し、日本は３０％以下で、それが若い世代の発症や死亡の増加につながっている」と指摘する。

　欧米に比べて検診受診率が低いとはいえ、５０歳以上の世代はそれ以下に比べれば高く、子宮頸がんの発生と死亡は減少。一方で、２０〜４０代では発生・死亡ともに増加、中には妊娠で初めて婦人科を受診し、悪化した子宮頸がんが発見されるケースもある。

　　　　　　　　　　　　　（2009.6.26　産経ニュース）

経口避妊薬（ピル）が国内で承認されてから今年でちょうど１０年−。厚生労働科学研究の一環として行われた「第４回男女の生活と意識に関する調査」で、昨年度のピルの普及率は３％で、服用者は推計約８２万人に上ることが分かった。服用者を対象とした全国調査では、約９５％が「満足」と答えている。

　
ガイドライン改定

　ピル承認に当たっては、国内で性感染症の拡大や乳がんのリスクなどさまざまな論議が噴出、１９年前に承認申請されたにもかかわらず、承認されたのは９年後の平成１１年だった。１８年には「低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン」が改定。それ以前の服用前に煩雑で高額な検査が課されていたガイドラインから、「問診を重視、血圧測定を必須」とする世界基準に準拠するガイドラインに変わった。

　意識調査の結果によると、普及率は昨年度、ガイドラインが改定された１８年の１・８％から３・０％と上昇し、認知度も７割を超えた。しかし、「使いたくない」とする女性も７割以上おり、使用動向が順調に上昇しているものの、急増というほどでもない。

　１０年前に取りざたされた懸念はどうだったのか。人工妊娠中絶の実施件数の中で特に心配された２０歳未満の中絶は１３年をピークに急激に下がり始め、産婦人科医を対象とした調査では、むしろ避妊薬の服用が増えたため、「中絶が減った」とする回答が４２％を超えた。また、性感染症が拡大するという予測も大きく外れ、性感染症に関する予防指針の１８年の改定では、「経口避妊薬」という言葉が削除されている。


懸念は払拭？

　研究に携わった日本家族計画協会理事である北村邦夫氏は、「９年間にも及ぶ承認審査の際に抱かれた懸念は、もう払拭（ふっしょく）されたのではないでしょうか。ガイドラインの改定がそれを証明しています。避妊効果だけでなく生理が軽くなるなどの副効用を実感しているピル使用者もいて、ピルが女性の生活の質の改善に貢献していることは間違いありません」と話す。

　米国では来年、ピルが承認されて５０年目を迎える。日本の６倍に当たる１８・３％の普及率だが、出生率は２倍近い数値を保っている。

　　　　　　　　　　　　◇

【用語解説】経口避妊薬
　女性ホルモンの卵胞ホルモンと黄体ホルモンを成分とする錠剤。一般に「ピル」と呼ばれている。排卵後卵子が受精し、その受精卵が子宮内膜に着床することで妊娠する。妊娠中は排卵が起きず、女性ホルモンの分泌も減少しない。この作用を利用し、妊娠中だと思わせるように体内に女性ホルモンを高度に維持させることで排卵を抑える。このほか、万一受精してもその受精卵が子宮内膜に着床するのを難しい状態にしたり、精子が膣から子宮内に侵入しにくくしたりする作用などで避妊効果を示す。

　　　　　　　　　　　　　（2009.6.24　産経ニュース）

大麻や覚せい剤などの規制薬物の使用を検査する『薬物スクリーニング』検査を受託しています。

尿を採取するだけの簡単な検査で、郵送でも受け付けています。

性感染症検査と同様に匿名でもお受け頂けます。

詳しくはスタッフまでお尋ね下さい。

感染症防止の為、全ての採血器具は、お一人の患者様に対し一度きりの使用で、使い回しは行っておりません。
　ご不明な点は、スタッフまでお尋ね下さい。